ここでは、工事仕様書の内容と種類、作成手順や気をつけるべきポイントについて解説していきます。工事の指針となるので、工事仕様書は以下の点に気をつけて作成しましょう。
工事仕様書とは、工事を行う際に必要な材料の品質や、施工手順を詳しく指示する図書のことです。工事の品質を確保するために、あらかじめ標準的な仕様を示します。
また、業務効率化のために、工事仕様書が用いられケースもあります。工事仕様書を設計図書に適用することを記載すると、設計図書として利用できるため、作業負担を軽減できるでしょう。
工事仕様書は、工事に必要な設計図・仕様をまとめた設計図書を、より具体的に指示する仕様書となります。設計図書に書かれていない使用材料・施工方法など、詳しく記載することで、工事の内容を把握しやすくなります。
工事仕様書は、大きく分けて2種類あります。標準仕様書と特記仕様書です。2つは2部1組になっており、どちらも作成する必要があります。
1つ目の標準仕様書は、公共建築工事を行ううえで、品質・性能を確保するための図書です。建物の構造や工事範囲、材料や設備を具体的に示します。公共建築工事標準仕様書が、略称で標準仕様書と呼ばれているケースが多いでしょう。
国土交通省が公開している「公共建築工事標準仕様書」に則り作成します。3年に1度の頻度で改定されるので、内容に変更がないかを確かめたうえで作成することが大切です。
2つ目の特記仕様書とは、工事の技術的な内容と詳細を指示する仕様書のことです。施工上気をつけるべきポイントや、材料の品質や仕様などを記載します。標準仕様書と大きく異なるポイントは、工事の標準的な内容を記載するのではなく、「工事独自の内容を記載する」という点にあります。
図面と特記仕様書の記載内容に相違が見られる場合は、特記仕様書を優先して工事が進められます。特記仕様書に記載すべき事柄がないときは、「公共建築工事標準仕様による」旨を記載しておくと、標準仕様書の内容をもとに工事が行われます。
工事仕様書の作成する際は、工事範囲・工事概要・関係官公庁との事前協議事項・施工上の注意点の4つの項目を記入しましょう。
工事範囲には、自社が行う工事の範囲を明確に示します。個別に範囲を記載する方法や、全体工事を記載して対象範囲だけチェックをつける方法があります。
工事概要には、工事の目的や根拠など、進め方のポイントを記載。工事の実施基準を記載しておくことも大切です。悪天候の際に無理に工事を進めて、事故が起こるリスクを未然に防ぎます。
関係官公庁との事前協議事項についても記載しておく必要があり、「工事打合簿」に諸機関との協議内容を記録しましょう。協議の日時や担当者名など、特記仕様書に記載します。
また、施工上の注意点についても記載し、重要度の高い情報をまとめておきます。特殊工法などについて整理しておき、工事の指針となる事柄を具体的に説明することが大切です。
工事仕様書を作成する際は、標準仕様書と特記仕様書がセットで作成します。標準的な事柄を標準仕様書に、その現場ならではの特別な事柄を特別仕様書に記載します。工事では特別仕様書の内容が優先されるので、見通しによるミスを防ぎましょう。
また、表記のぶれをなくし、統一した表記で記載することが大切です。仕様書はあらかじめテンプレートを用意しておくと、表記のぶれをなくせるようになります。現場の作業員が把握できるように、図や表を用いるなど、視覚的に分かりやすい工事仕様書を作成しましょう。
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