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災害復興

頼もしい日本の災害復興技術

東日本大震災

日本の土木技術を駆使したスピーディーな復旧体制

台風、津波、集中豪雨による土砂災害など、自然災害が多く発生する日本では、災害発生時の対策が欠かせません。優秀な土木技術を活かし、他の国が真似できないようなスピーディーな復興体制が整っています。今回は国内で発生した二つの大型自然災害の復興でどのような土木工事の取り組みが行われているのか紹介していきます。

東日本大震災の復興工事

東日本大震災の復興工事

リサイクル材、瓦礫剤を活用した護岸強化工事も

2011年に発生した大型地震と津波で大きな被害を被った東日本大震災の復興でも、日本の優秀な土木技術が活用されています。

大手ゼネコンとはじめとする建設会社が震災の直後から復旧と復興の両面に取り組んでいます。総合建設業として蓄積してきたノウハウを活かし、汚染土壌などの廃棄物処理から道路工事やトンネル工事といった土木建設で復興を進めています。さまざまな土木工事が発生する災害復旧・復興では、幅広い分野で技術を持っている存在は大きいですね。

多くの企業によって破損した道路や鉄道などのインフラが整えられ、資材の搬入出がスムーズになることによって復興のスピードも速くなります。

今後同じ規模の地震や津波が発生した際に耐えられるように、護岸強化工事も進められています。護岸強化に使われる土砂は分別されたリサイクル材が活用され、本来埋め立てるはずだった瓦礫材などが再利用されています。また、土砂にセメントなどの安定剤と分離防止剤を加えて、地震による液状化現象を防ぐ技術も用いられています。

西日本豪雨の災害復旧工事

西日本豪雨

崩落の危険と背中合わせの復旧作業

平成30年の7月に発生した西日本豪雨も、西日本を中心に大きな被害をもらたしました。河川の氾濫や土砂災害などで、多くの道路が分断されました。

広島市と呉市をつなぐ主要道路である広島呉道路も大きな被害を受けた道路の一つ。復旧にはゼネコンの大林組が取り組みましたが、現地事務所は被害が大きく重機と人員が確保できませんでした。本社との連携で人員と機材を確保し、残った道路の渋滞を回避するため瀬戸内海を船で残土搬出するなど様々な工夫が行われました。

一刻も早い復旧を目指し、復旧作業は24時間体制で行われました。しかし、崩落の危険性があるため一定量の降雨時には作業を中断するなどの基準を定め、安全性を確保して作業を行っています。作業員の携帯電話にメールで警告するなどの仕組みなども導入されました。

ドローンによる被害状況の確認

立ち入り困難な場所でドローンが活躍

また、西日本豪雨の復旧ではドローンによる被害状況の確認を行う最新技術も導入されています。ドローンを活用した土木測量などを手掛けるテラドローン社が「UAVレーザー測量」という技術で現場調査に当たりました。

この技術はドローンを飛ばしてレーザー照射による地形の計測を行い、被災前のデータと比較することで現場の被害状況を確認するものです。立ち入りが難しい危険なエリアの計測も空から行うことで、スムーズな復旧計画の立案に役立ちます。

こうした災害復旧の現場では、ゼネコンのような経験を活かした現場作業と、最新技術などを駆使してスピーディーな復旧が成り立っているのですね。

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