こちらでは、第一級陸上特殊無線技士という資格について解説しています。資格の特徴のほか、資格を取得するとどのような仕事ができるようになるのか、そしてその将来性などを紹介していきます。
また、資格の取得方法についても併せて紹介。建設業界で働くうえで土木施工管理技士の資格だけでなく、その他の資格を取得すればさらなるステップアップを目指せます。
陸上で使用する無線の取り扱いに必要な資格のひとつです。土木・建設現場においては、無線を使用した通信が必要となるシーンが多いもの。作業をスムーズに進めたい方のほかに、建設業界で活躍していきたいと思っている方にとって、第一級陸上特殊無線技士の資格を有していることはプラス要素になるでしょう。
資格があれば次のような業務を行えます。
参照元：公益財団法人日本無線協会(https://www.nichimu.or.jp/denpa/shikaku/riku/index.html)
上述のとおり、多重無線設備で電波を使った技術操作が第一級陸上特殊無線技士のおもな仕事です。ちなみに、多重無線設備とは、複数の情報をひとつの伝送路から送ることができる施設のことです。この設備は、たとえば、防災無線・テレビ局・携帯電話の電波・気象レーダーなどに導入されています。
施設の点検やメンテナンスをおこなうのも、第一級陸上特殊無線技士の仕事です。そして、移動通信業者の場合は、次のような業務を担当することもあります。
参照元：SAT現場・技術系資格専門 (https://www.sat-co.info/blog/1rikujoutokusyu200002/#i)
資格を取得する方法には、2通りの方法があります。
国家試験に合格すれば、資格を取得できます。この方法のメリットは、独学でも合格が可能なところです。受験資格は不問であるため、会社勤めなどを続けながら、空いた時間を有効に使って試験に合格するための勉強ができます。合格率はおよそ3割なので、決して簡単な試験であるとはいえませんが、誰にでも合格のチャンスはあります。
国家試験は年に3回実施されます。2月・6月・10月で、「無線工学」が24問、そして「法規」が12問、それぞれ出題されます。試験時間は3時間ほどです。
参照元：公益財団法人日本無線協会(https://www.nichimu.or.jp/vc-files/kshiken/pdf/toku.pdf)
公募養成課程を受講する方法でも、資格の取得が可能です。公募養成課程は、国家試験の合格に必要な知識・能力を習得するための内容になっています。最終日に実施される試験に合格すれば、第一級陸上特殊無線技士の資格を取得できます。
この方法のメリットは、国家試験を独学で受験する場合よりも合格率が高いところです。ただし、受講するための条件が設けられているので注意が必要です。学校教育法第1条で規定されている高等学校あるいは中等教育学校を卒業していること、またはそれと同等以上の学力があることを証明することが、受験資格として定められています。
ちなみに、公募養成課程には、一般養成課程・長期型養成課程の2つがあります。
一般養成課程の場合は、法令で定められている授業科目と時間分の授業を受講し、かつ、最終日の試験に合格することが求められます。長期型養成課程の場合は、学校教育法が定める大学・短期大学・高等専門学校・高等学校などで、総務省令で定められている科目を修め、学校を卒業することが求められます。
参照元：公益財団法人日本無線協会(https://www.nichimu.or.jp/kousyu-yousei/shiryou/index.html)
さらなる普及拡大が予想される5G分野で活躍できるでしょう。また、ドローンのような新しい技術を扱うときに陸上特殊無線技士の資格が必要になるシーンがあり、このことも、需要を高める要素のひとつとなっています。
参照元：SAT現場・技術系資格専門(https://www.sat-co.info/blog/1rikujoutokusyu200002/#i)
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