平板載荷試験は建築工事などにおいて、地盤調査の一環として地盤の支持力を調べるために実施される調査方法です。本記事では、土木施工管理技士の基礎知識として平板載荷試験の概要や注意点などを解説します。
平板載荷試験は建築工事の予定地における地盤の支持力を正確に調査するための方法です。住宅の新築や建物の建て替えの際の事前調査として重要であり、地盤の強度を事前に確認することで将来的なトラブルを防ぐことができます。
また、試験によって地盤の強度が不足していると判断された場合は、地盤改良工事などの対策を検討できるため、工事計画を策定するうえでも重要な工程となります。
平板載荷試験の基本的な方法は以下の通りです。
平板載荷試験には建築物用と道路工事用の2種類があります。基本的な概念は同じですが、それぞれの目的に応じて荷重の保持時間などの測定条件が異なります。
平板載荷試験の最大のメリットは、着工前に地盤の強度や安全性を正確に調査できる点です。実際に建築される建物や道路の使用状況などを想定して試験条件を設定し、地盤へ直接荷重をかけることで地耐力を測定できます。地盤調査には複数の方法がありますが、地盤へ直接荷重をかけられる方法は限られています。そのため、現実の環境を前提としたデータが得られる平板載荷試験は、設計や工事計画を検討する際の重要な情報源となります。
また、地盤調査の方法の1つである「スクリューウエイトサウンディング試験（SWS試験）」と比較して、平板載荷試験はより大きな荷重をかけられることも特徴です。これにより、基礎地盤の極限支持力を測定することができ、特に地下室を設計する場合や通常よりも高重量の建築物を設計する際などに適しています。
実際の施工に対して現状の地盤の情報を正確に得られる平板載荷試験ですが、いくつかの重要な制限事項があります。まず、調査できる地盤深度に限界があるという点です。平板載荷試験で使用する載荷板は直径30cmであり、深さ方向の影響深度は載荷板径の2倍程度とされています。つまり、地表から60cm以上の深さの地盤を調査する方法としては不適当となります。
また、平板載荷試験では載荷板をピンポイントで設置して調査を行うため、複数の地質条件が混在している土地や地盤に対しては正確な分析が困難です。地盤の不均一性を完全に把握することは難しく、この点は試験結果を解釈する際の注意点となります。
さらに、実施環境にも制約があります。載荷板へ荷重をかけるための重機などが必要となるため、重機が利用できない環境では調査を行うことができません。このような設備面での制約も、平板載荷試験の実施を検討する際の重要な考慮事項となります。
本サイトの監修・取材協力企業
株式会社ティーネットジャパンとは
発注者支援業務において
日本を代表する企業
株式会社ティーネットジャパンは、公共事業の計画・発注をサポートする「発注者支援業務」において日本を代表する建設コンサルタントです。
建設コンサルタントにおける『施工計画、施工設備及び積算』部門の売上げで22年連続業界１位を獲得（『日経コンストラクション』2024年4月号「建設コンサルタント決算ランキング2024」）。主に官公庁の事務所に拠点をおいた業務のため、官公庁に準じた完全週休2日制。ゆとりある環境です。
