土木施工管理技士からの転職を考えている方に向けて、これまでの経験を活かせる施工管理や建築関係の仕事について紹介します。
建造物の建設やインフラ整備をはじめとする工事は、土木工事をはじめとしたさまざまな仕事が組み重なって成り立っています。例えば土木工事・建設工事・建築工事については、はっきりとその範囲が決まっているわけではありません。一見すると土木工事のように思える工事が建築工事と呼ばれることもあり、またその反対のケースもあるのです。
せっかく土木施工管理技士として身に着けた知識や技術を次の仕事に活かさない手はありません。土木施工管理技士から転職を考えている方は、これまでの経験を活かす転職をおすすめします。
建設業界全体として施工管理技士の平均年齢は年々増加傾向にあり、人手不足が懸念されています。しかし人々の生活において建設物は必要不可欠であり、建設業界の仕事はなくなることはありません。むしろ都市開発における建設物の増加などを含むさまざまな要因から、今後も需要は増加すると予想されます。そして建設業界において重要な役割を担う施工管理技士の仕事も需要増加が見込まれます。施工管理の仕事を担う人が減少するにも関わらず仕事は増加傾向なことから、施工管理技士の価値は今後ますます上昇していくでしょう。
施工管理技士にはいくつかの種類があります。土木施工管理技士から他の施工管理技士への転職を考えている方に向けて、施工管理技士の仕事について紹介します。
大工工事や鉄筋工事、屋根工事、内装工事など建設に関する工事において、現場の管理・監督を行う仕事です。施工計画を立て、現場で働く人たちをまとめながら安全かつ予定どおり工事が進むようコントロールします。
電気工事を専門に取り扱い、電気工事全般の施工管理を行う仕事です。一般住宅の電気配線工事から、ビルや商業施設などの大規模建設物の電気工事、鉄道や信号の電気設備に至るまで電気にまつわるあらゆる電気工事に携わります。
大掛かりな重機から小型のものまで、建設現場で用いられる建設機械を使った工事の施工管理を行う仕事です。建設機械を動かすための資格ではなく、機械の正しい操作や安全な施工を行う知識をもったエキスパートとして現場に配置されます。
ビルや商業施設などの建物の設備に関する施工管理を行う仕事です。取り扱う設備には、電気設備・配管設備・空調設備・通信設備・機械設備・消火設備の6種類があります。現場を管理しながら実務も行うことも多いです。
冷暖房や空調、給排水、ダクト、浄化槽設備、ガス管などの管工事全般の施工管理を行う仕事です。配管は壁や天井裏に配置されるため目立ちませんが施工不良があると大きな事故に繋がる場合もあるため、専門的な知識や技術が必要です。
造園の工事現場の管理・監督を行う仕事です。公園や学校、広場、大型マンションや高層ビルの屋上緑化、道路の緑化、遊園地の造成など関わる造園工事は多岐にわたります。自然環境と景観の両方を保全するための専門的な知識が必要です。
基礎工事だけでなく、次は建物自体やインテリアに携わる仕事を考えている方に向けて建築・設計関係の職種を紹介します。
さまざまな建物に対して用途に応じて設計図をつくり、設計図をもとに実際に建築現場で作業員を指揮・監督する仕事です。建物は機能性やデザイン性だけでなく安全性も必要なため、厳しい建築基準に基づいた設計を行います。
建築士に対し、建築設備の設計や工事監理などについての適切なアドバイスを行う仕事です。配管や空調設備、電気設備など建築設備についての専門的な知識だけでなく、建築設計についても知識を身に着ける必要があります。
建物の設計図をもとに電気設備全般の設計を行う仕事です。スイッチやコンセント、発電設備や通信設備、インターホン、映像音響設備、自動火災報知設備など取り扱う電気設備は幅広く、電気に関する高い専門知識が必要です。
住宅や施設などを建てる際、建築士など設計者が考案した建物を縮尺模型で再現する仕事です。建設模型は、簡易的な模型から外観の詳細や庭や周りの景観なども忠実に再現した緻密な模型までさまざま。図面を読むための基礎的な知識が必要です。
家具デザイナーが設計した図面に基づいて家具を製作する仕事です。家具をイチから作る場合、設計図のチェックから材料選び、加工、組み立て、塗装まで基本的に一人でほとんどの作業を行います。デザイナーを兼任しているケースもあります。
住宅や店舗などのインテリアについて壁紙や家具、照明などを組み合わせ、依頼主の要望に合った空間を総合的にコーディネートする仕事です。インテリアについての知識はもちろん、建物の構造や電気配線、給排水配管などの知識も必要です。
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建設コンサルタントにおける『施工計画、施工設備及び積算』部門の売上げで20年連続業界１位を獲得（『日経コンストラクション』2022年4月号「建設コンサルタント決算ランキング2022」）。主に官公庁の事務所に拠点をおいた業務のため、官公庁に準じた完全週休2日制。ゆとりある環境です。
