社会経済を営む上での基盤となるものを「インフラ」と言いますが、この「インフラ」における様々な問題の解決策として、緑豊かな自然が持つ機能を活用していこうという考え方・取り組みのことを、グリーンインフラと言います。
たとえば、古くからある海岸防風林は、万が一に来襲する津波の力を軽減させる目的で設置されていますが、これはグリーンインフラの代表例の一つとなりでしょう。あるいは、洪水を防ぐ目的の遊水地やヒートアイランド対策のための屋上緑化なども、グリーンインフラの一種と言って良いでしょう。
日本でグリーンインフラが注目されるようになった時期は、東日本大震災以降。2021年現在でも国が率先し、「防災・減災」「地域復興」「環境保全」の3分野での効果発現を目指し、着々とグリーンインフラ政策が進行しています。
グリーンインフラが必要な背景について、国土交通省では3つの点を説明しています。それぞれの趣旨だけ簡単にご紹介しましょう。
成熟社会を迎えた日本では、昨今、これまでの経済一辺倒の価値観から、豊かな自然環境の中で健康的に暮らしたいという価値観へと変わりつつあります。このパラダイムシフトに対応した社会の基盤作りの一つとして、グリーンインフラの必要性が提唱されています。
人口減少や少子高齢化に伴う土地利用様式の変化、および、気候変動等を原因とする災害リスクの増大などへの具体的な対応策の一つとして、グリーンインフラの整備の重要性が増しています。
平成27年に閣議決定された「第4次社会資本整備重点計画」において、「国土の適切な管理」や「人口減少・高齢化等に対応した持続可能な地域社会の形成」などの重点項目を実現する手段の一つとして、グリーンインフラの整備が盛り込まれました。
社会経済を営むための基盤となる建造物・構造物をインフラと言いますが、様々あるインフラのうち、人工的な要素の強いものをグレーインフラと言います。具体的には、道路や港湾、堤防など、グレーカラーのインフラです。
それに対して、自然や生態系の働きなどの要素の強いインフラを、グリーンインフラと言います。具体例は冒頭でご紹介した通りです。
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