建設現場の仕事は、体力勝負という一面もあります。ですから、しっかりと休憩をとることが重要です。過酷な仕事だというイメージをもたれがちな建設現場での業務ですが、休憩事情についてはどうなっているのでしょうか。
こちらでは、建設現場における休憩時間の定義や休み方などのほか、現進められている環境整備についてもあわせて紹介しています。
労働基準法の第34条によると、建設現場では、業務が6時間以上続いた場合には45分間の休憩を作業員に与えなくてはならないとされています。また、業務が8時間を超えた場合には、少なくとも1時間の休憩時間を設けなくてはならないと決まっています。
ちなみに、ここでいう休憩時間とは「労働から離れることが労働者の権利として保障されている時間」のことであると、しっかりと定義づけられています。現場作業だけでなく来客への対応なども、労働に含まれているという考え方です。
休憩時間は「12時の昼休憩(1時間)」「午前10時(15分間~30分間)」「午後3時(15分間~30分間)」の計3回、設けられている場合がほとんどです。ただし、土木施工管理士などの場合、午後は事務所などに移動して仕事をすることが多いので、3回目にあたる午後3時の休憩はとらないのが一般的です。
参照元:現キャリ(https://www.g-career.net/columns/detail/126)
建設現場の一般的なスケジュール例をみていきます。休憩時間は、水分補給や体を休めるための時間というだけではなく、建設現場で働く作業員や土木施工管理技士などがコミュニケーションをとりあったり親睦を深めたりすることもできる、大切な時間であるといえます。
参照元:現キャリ(https://www.g-career.net/columns/detail/126)
建設現場での作業は、危険と隣り合わせの状況でおこなわれるものです。ですから、事故や労災が発生するのを回避するには、高い集中力をキープした状態で仕事を進めなくてはなりません。しっかりと休憩時間を確保することで、疲れた脳をリセットし、集中力を維持することが大切です。
建設現場は屋外でなされるケースのほうが多いでしょう。そのため、夏場の厳しい暑さに加え、冬場の過酷な寒さにも耐えながら作業を進めなくてはなりません。いずれも厳しい環境下での作業ということになりますから、体調管理が非常に重要です。特に、熱中症による死傷者数が他の業種よりも多いので注意が必要です。
ちかごろの建設業界では、男性だけでなく、女性にとっても働きやすい環境にするための整備や取り組みが進められています。厳しい環境のままでは建設作業の担い手が減ってしまうと考えられるからです。建設業界の環境整備とはつまり、将来的な人材不足を危惧しての取り組みであるといえます。
進められている環境整備には、具体的にどのようなものがあるのでしょうか。国が推奨している環境整備の内容をみていきましょう。
熱中症予防対策として、休憩するためのスペースを改善するための取り組みです。特に、熱中症が疑われる場合には、すぐに体を冷やして重症化を食い止められるように、エアコン・シャワー室・給水機・冷蔵庫などといった設備は必要不可欠だといえます。休憩場所の整備が難しい現場では、かわりに、冷蔵庫やクーラーボックスを設置した休憩車を別途用意する場合もあります。
作業現場が高温多湿といったコンディションになっている場合には、休憩時間だけでなく、作業休止時間を設けてるなどの工夫もなされています。トータルの作業時間を少なくすることができます。
現場作業員の健康状態を確認することができるようなシステムづくりもおこなわれています。また、「健康状態自己チェックシート」「体調チェック表」「尿チェック」といったものを導入することで、作業員が自分の体調を確認しやすくなっています。さらに、職長による聞き取りを実施し、体調管理がおこなわれているところもあります。
建設現場には「過酷な仕事」「過酷な労働環境」といったようなイメージが根強く残っています。けれども、実際には、現場で働く作業員の安全を守るための環境整備や体制整備が進んでいることがわかりますね。
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